ドローン追撃の日米比較 日本代表警視庁 VS アメリカ代表世界最大の独立系研究機関 ドローン対策

日本代表

警視庁は機動隊による「無人航空機対処部隊」を編成して、違法なドローンを捕獲するため「迎撃ドローン」を導入運用を開始しています。直径1メートルほどの大型のドローンで、縦3メートル、横2メートルほどの特殊な加工が施された網がつり下げられ、不審なドローンを落下させずに捕らえることができるということです。



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2016に三重県で開催される主要国首脳会議(伊勢志摩サミット)に向け、同庁本部で2回目となる警備対策委員会とテロ総合対策本部会議を開催。山下史雄副総監は「『首都東京こそ主戦場である』との危機意識を全職員が共有し、対策を加速化させることを期待している」とのことで今月中に1台を配備し、24時間態勢で試験運用を開始。来年2月から10台で本格的に運用するらしいですが、突っ込みどころが多すぎて困ります。本年度の予算がないのか、ドローンにネットを張っただけで僕でも作れるレベルです。おそらくネットの重さのせいで通常のドローンより速度が落ちるので永遠に捕まえられない気がします。


ドローンのバッテリー問題

ドローンってバッテリーの問題で長時間飛行できないです。せいぜい20分ぐらい


テロは想定していない

これでテロ対策も含んでいるとすれば日本おしまいです。




アメリカ代表

一方アメリカはドローンを生け捕りにする電波ライフルです。

世界最大の独立系研究機関のバテル記念研究所が開発したドローン撃退銃、Battelle DroneDefender(バテル ドローン ディフェンダー)ドローンを遠隔操作するための電波をジャックしてコントロールを奪う方法です。有効射程距離は約400mもあり、銃を向けた方向の前方30度のコーン状範囲内に対して効果を発揮するとされ、銃口の向きでドローンを誘導することも、その場で破壊することも可能です。

指定範囲内に電波バリアを張ることでドローンが飛行できないようにしたり応用ができそうな気がします。



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日本の場合は指定範囲内にネットを張り巡らせそうですね

頑張って欲しいです。

米バテル記念研究所(オハイオ州コロンバス)鉄鋼業で巨額の富を築いたゴードン・バテル氏の遺産をもとに1929年に設立。米政府や企業からの受託研究と米英の国立研究所の運営受託を中心に活動している。研究分野は原子力などエネルギー



2015/12/16 22:47 投稿者 - トップガン 
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